助成金がある公共団体もあります!不妊治療と知っておくべき妊娠率

助成金がある公共団体もあります!不妊治療と知っておくべき妊娠率

多くの人は結婚したら自分の子を持ちたいと望むものです。

それは人間の本能ですから自然なことですが、
いざ子作りを始めてもなかなか妊娠できないこともありますよね。

子どもは授かりものですから時間がかかることもありますが、
一般に避妊を止めて2年経っても妊娠できなければ不妊症と定義づけられていますが、
2年を待たずに婦人科に相談して不妊治療を開始する人が多いです。

不妊治療の流れとしては排卵日周辺を特定してもらい性交をするタイミング法から始まり、
膣内に人工的に精子を注入する人工授精、
採卵をして体外で精子と掛け合わせて受精させる体外受精や
顕微授精といったふうにステップアップしていくのが通常です。

ステップアップが進むにつれて心身の負担は重くなり、
体外受精や顕微授精においては経済的負担もとても大きなものになります。

病院にもよりますが、1回の体外受精で安くても30万ほどはかかります。

そうした負担を軽減するために地方自治体では助成金を支給しています。

助成金を受けるには所得制限があり、
夫婦合算の年間所得が730万円未満でないと対象にはなりません。
(2015年現在)

また、対象となるのは体外受精や顕微授精や凍結胚移植などの高度不妊治療で、
治療が終わった後に申請をすることで助成されます。

ただ、自治体によっては人工授精などの治療にも助成金が出るところがあります。

高度不妊治療に対する助成金は1回につき最大15万円となっていますが、
平成28年度から女性の年齢が43歳未満に制限されることが決まっています。

これは女性の妊娠率を考えての制限であり、
40代になると体外受精などの高度治療を行っても約1割しか妊娠することができなくなり、
非常に厳しい結果となるためです。

40代でも42歳を境に妊娠率が下がるためこの年齢制限が設けられました。

妊娠を望む人は1日でも早く治療をスタートさせた方が
いい結果が得られると考えておいた方がいいでしょう。

 

このコラム記事のライター Yotsuba

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